最近は新NISAで投資熱が高まっています。
大手メディア、SNSでも情報があふれかえっています。
ドクターでも新NISAから投資を始めたという人が多いでしょう。
でも、株式投資はプロとアマのガチンコ勝負。
素人が素手で戦っても、負けるだけです。勉強して知識武装する必要があります。
さらに大切なのが、投資期間。
でかい金を動かすプロの機関投資家の多くは、短いと3ヶ月、長くとも1年の短期で成果を追い求めます。
彼らに短期決戦を挑んでも、勝ち目がありません。
しかし、10年以上の長期投資を行うことで、プロを出し抜くことが出来ます。
プライベートバンクに起源を持つピクテも、10年以上の投資を推奨しています。
10年超のスパンでは、必ずマーケットの高騰・暴落が起きます。
暴落時に買い漁り、あとはじっとしている、Buy and Holdが、個人投資家にとって最も再現性のあると考え、自ら実行しています。
景気の波を予測するときに大切なのが、G7のGDPで6割～7割を占める個人消費。
個人消費が冷え込むと景気は悪化し、株価は下落します。
今年日経もバブル後最高値をつけ、8月5日に大暴落しましたが、持ち直しています。
米国でも「個人消費は堅調で労働環境も良い」と言われ、マーケットは強気です。
前のめりの情報が目立ちますが、本当に今、投資して良いのでしょうか？
今回は世界で最も大きな金融マーケットである米国の経済状況を、個人消費の視点から考察します。
結論から述べると、表向きのデータが示すより消費者は苦しんでおり、これから株価は下がると考えます。
なおこの記事は、レバナス一本リーマンの動画とビジネス知識源を参考にしました。
米国は借金体質
米国の消費者は、借金を躊躇しません。住宅ローン、自動車ローン、クレジットカードローン、学資ローンなど、様々なローンを組んで生活しています。
この感覚は日本人には理解しにくいモノ。
借金＝負債があっても、資産が十分あれば問題はありません。実際、米国の世帯は日本より金融資産が多いと言われています。
支払いに使うのは現預金。
考えてみてください。借金を返すのに、おいそれと株を売りますか？ほとんどの人は躊躇すると思います。
大事なのは現金です。
日本世帯はトータルで1,118兆円の現預金があり、373兆円の負債で、そのほとんどが住宅ローンです。
米国世帯はトータルで1,015兆円の現預金（MMFを含む）があり、約2,500兆円の負債です。
米国の負債は、住宅ローン1,870兆円、自動車ローン232兆円、クレジットカードローン174兆円、学資ローン232兆円となっています。
日本は約5000万世帯で米国は約1億3000万世帯のため、一世帯平均で見ると、
日本：現預金 2,236万円、負債 746万円、
米国：現預金 780万円、負債 1,923万円
世代間や収入による格差はありますが、いかに米国が「借金大国」か分かります。
「日本人は現預金が多く、もっと投資に回しましょう」と煽られていますが、危機には強い。
米国世帯は株価暴落で資産が溶けてパニックに陥りますが、日本世帯はびくともしません。
日本世帯はすぐに借金を返せますが、米国はすぐに返せず、収入から支払う必要があります。
そう、「自転車操業」。
収入が減少すると、すぐに返済できなくなってしまいます。
では米国の雇用状態はどうなっているのでしょう？
雇用は強いと専門家は言うが・・・
直近統計を見ると、失業率は4.1%と米国にしては低め。一見すると仕事があり、充分な給料をもらえる環境に見えます。
しかし、統計の罠があります。それは政府の雇用。
よーく内容をよく見ると、民間の雇用が減っている一方、政府の雇用が増えています。
今年は大統領選挙。景気を悪くするわけにはいきません。公共事業で求人を増やし、失業率を低く抑えているのです。
一方、インフレ進行に賃金上昇が追いつかず、兼業、つまり掛け持ちで働いている人の割合は増えています。
さらに、データは速報値がまず発表されますが、これは生データに係数をかけた値になっています。
2024年9月のデータには、2002年以降最大の係数がかけられていました。
雇用統計は後日改訂されることがほとんどで、ここ最近は下方修正が多い状態です。
実際の雇用は、速報値より遙かに少ない可能性が高いのです。
「雇用は強い」と言われていますが、統計にごまかされています。
消費者は苦しい家計の中、支出を削っています。
小売業・外食産業の苦境
大衆の代表的な外食産業が低価格帯をそろえた理由は、ひとえに客が減っているから。
代表的なスーパー、ウォルマートも低価格帯を充実させ、何とか売上を確保している状態です。
米国の消費者はフトコロが苦しく、やむを得ずクレジットカードローンで生活しています。が、それも限界に来ています。
クレジットカード滞納率が上昇している
クレジットカードローンの滞納率が、2011年以来の高さに上昇しています。
特に低所得層や若年層は、日常生活用品を買うのにクレジットカードローン＝リボ払いに頼っている状況です。
しかし給料は増えず、返済が滞っています。
リボ払いの金利は20%以上。負債の雪だるまで、減る気配はありません。
消費者は今まで以上に、モノを買わなくなるでしょう。
売上が下がれば、利益は減ってゆきます。
利益が減れば、企業が最終的に行うのはリストラ。
これからリストラの嵐が来る、というか、既に来ている
日本でもよく知られた企業がリストラを発表しています。
1. マイクロソフト
2. テスラ
3. ナイキ
4. サウスウエスト航空
5. アマゾン
6. メタ
7. ディズニー
8. インテル
9. IBM
10. ヒューレット・パッカード
テクノロジー、小売、航空、エンターテインメントなど、アメリカ経済の広範な分野でリストラが行われています。
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馘首になれば収入はゼロとなり、消費者はモノを買えなくなります。
決算で売上低下と利益低下が発表されば、株価は下落。
株買いを煽っていたメディアは手のひらを代え、暴落のニュースを流しはじめます。
その瞬間は、もうそこまで来ていると感じます。
まとめ
表面上、米国の景気は良好です。
しかし、表に現れていない景気後退の徴候が、あちこちに見られています。
メディアは盛んに煽りますが、この状態で株価が上昇するとは思えません。
FRBが利下げをはじめたため借金しやすくなり、景気は軟着陸するだろうと、一部で声高に言われています。
でも、利下げはかえって株安の要因となります。コレについてはまたいずれ、記事にしたいと思います。
自分は今、株価下落に備えて、現金を貯めています。
株のバーゲンセールは目前。
数々の暴落を生き延びてきた現役の投資家からの警告。
